【現実】アメリカの貧困層の教育は?学力を徹底調査




世界一の資本主義国家とも言われる自由の国、アメリカ。

今回は肥沃で広大な土地を持つ自由の国アメリカで、広大であるが故に広がりつつある貧困格差に苦しむ方々の学力について調査してみた。


アメリカの貧困の現状

最高の資本主義国家とも言われるアメリカだが、資本主義のルールを知る一部の人間に富が集中し、大きな格差が生まれている現実がある。


特にGAFAと呼ばれる企業集団がIT業界を席巻したことで、Web2というインターネットの進化フェーズにおいて資本格差の他に情報格差までもが生まれたことは言うまでもない。


OEDC・経済協力開発機構の調査では、2016年に調査された「世界の貧困率国別ランキング・推移」で、米貧困率は17.8%。 この数字は世界6位。

最強の資本主義国家と言われても富の再分配が必ずしも行われていないのが現状のようだ。




アメリカの貧困層の学歴

人口動態調査(Current Population Survey: CPS)のデータを参照すると、黒人や子供たち、学歴が高卒以下の人々が、貧困率の上昇が顕著であることがわかった。


Covid−19が蔓延した際の貧困上昇率を見ると、黒人の貧困率は6月から11月にかけて3.1%上昇していた。

非大卒の個人の貧困率は、6月の17%から11月には22.1%に上昇していた。

230万人の17歳以下の子供たちに関しては、過去6カ月の間に貧困状態に陥ったという。


貧困の原因は学力のみならず、人種による差別的風潮からも派生しているようだ。

一方で、いまだ自己責任論の強いアメリカでは、学歴が就職キャリアを決定付ける風潮が根強く残っていることは間違い無いと言えそうだ。


また、マサチューセッツ工科大学(MIT)やハーバード大学などがあるボストンでは大学院卒の高学歴な市民が居住していることもわかっている。


まとめ

今回の調査で、予想以上に学歴社会が未だ根強く貧困問題と関係していることが明らかになった。

学力を評価することと学力では測れない資質を評価する風潮では未だ前者の方が優位なようだ。

今後学力では測れない能力や資質をどのように評価し、平等に人々が社会的に評価されるようになるのかを見守りたい。

0件のコメント
投資診断士®︎受講費用 3000円割引!! (1).png