【徹底調査】アメリカの肥満率と貧困率の関係

アメリカの肥満率と貧困率

WHOによる世界・成人の肥満率ランキングにおいて24位の米国。

今回は、米国の肥満率と貧困率の関係について見ていきたい。


アメリカの肥満率

米国の成人肥満率は31.8%。ちなみに日本は166位で4.5%。

これほどまでに差が開くのには主に3つの理由がある。


1つ目は「糖質の過剰摂取」だ。

至るところにファストフード店があり、糖質の誘惑が非常に多い。

米国の食文化は炭水化物メインが多く、ポテトなど糖質が多く含まれる野菜の摂取率も高い。

つまり、米国では糖質の過剰摂取状態に簡単に陥ることができるのだ。


2つ目は「共働き」だ。

米国の共働き率は66%(18歳以下の子供を持つ親が対象)と非常に高い。

これによって食事が冷凍食品であったり、簡単に食べられる(ファストフード等)料理を摂取する機会が多くなる。

加えて米国は車社会であり、移動の際に歩いてカロリーを消費することがあまりない。これも肥満率が高い原因だ。


3つ目は「食育の欠乏」だ。

幼いころから大量の砂糖が含まれたジュースやファストフードなどを与えられる。

それが当たり前なまま大人になり、その食生活から抜け出せない状態になっている。

幼い頃の食に対する考えが肥満に結びついているとも言える。




アメリカの貧困率

米国の貧困率は2020年時点で11.4%。人数で表すと約3,720万人にのぼる。

米国の貧困の主な原因は2つある。


1つ目は「自己責任論」だ。良くも悪くも、貧富はその人の自己責任であり、誰かが手を差し伸べてくれるわけではない。


自由な国アメリカは自由である分の代償が大きいとも言える。

2つ目は「エッセンシャルワーカー」だ。これは必要不可欠な仕事としばし表せる。

小売業者・販売業者・公務員・医療従事者などが該当する。

我々の生活を支える非常に重要な仕事であるが、激務で薄給と割に合わない仕事であることが多い。

米国では高給取りであるほど学歴を必要とするため、非大卒がエッセンシャルワーカーであることが多い。

米国の非大卒者の割合は約50%ほど。

人口が多い分、非大卒者の人数も増えていき貧困率を高める要因である。


アメリカの肥満率と貧困率の関係

お金がないのに肥満。

一見、これは矛盾しているように思えるが、間違いではない。

野菜や魚は高価な食材であり、健康的に痩せている体を作るのにはそれなりにお金がかかる。では、お金がないのに肥満。

これは安価でお腹が満たせる食事の多くがファストフードのように高脂質・高糖質であることが多いからだ。

早食いは太る。というがこれは血糖値が急激に上昇するからであり、ファストフードのように手軽に食べられる食事はまさに肥満になるのにうってつけの食事と言える。


まとめ

米国において、肥満率を下げれば貧困率が下がるわけではない。反対も同様だ。肥満をマイナスと捉えるのであれば早急に対策を講じるべきだが、必ずしも肥満が悪ではない。一方、貧困においては世界で取り組むべき問題であり、SDGsの1(貧困をなくそう)の目標にも挙げられている。世界的な物価上昇により、多くの人が損害を受けている中、いかにこの状況を持ち直せるかが現在の人類の課題の1つと言えるだろう。

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